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英語は「できて当たり前」のスキルになる?

前回は「日本のビジネスマンにとって、今後英語は
ますます欠かせない能力になっていきます。」と書きました。

10年、20年先を考えたとき、日本は間違いなく
グローバル化の波に飲み込まれるでしょう。

今回はその理由につい書いていきたいと思います。


■日本市場だけでは、利益を確保できない

楽天は「2012年度末までに英語を楽天グループの公用語とする」
と公式発表しました。

ユニクロを展開するファーストリテイリングも、
「2012年3月から社内の共通語を英語とし、会議議事録や社内文書も英文とする。」
と発表しました。

社員にはTOEICで700点以上の取得を求め、店長以上の社員には
研修を受けさせることにしているようです。

大手企業が「社内英語化」を発表している背景には、
日本市場だけの売上では生き残っていけない、
という危機感があります。

両社は海外進出やM&Aを積極的に行い、
海外市場の基盤を作ろうとしています。

日本は人口が減少していくことがほぼ確実視され、
物があふれて購買意欲も停滞しています。

一方、中国やインド、ブラジルなどは消費意欲も強く、
人口は日本の何倍もあります。

10年、20年先を見据えたとき、経営者としては
世界市場に進出しなくては生き残れないと考えているのでしょう。

今後英語は、「できたほうがいい」ではなく、
「できなくてはいけない」スキルになっていくでしょう。

ちなみに、家電製品で世界No.1のシェアを誇る韓国のサムスン電子では、
入社のためにTOEIC730点が必要です。

管理職になるためには、TOEIC860点が求められます。

日本の会社で管理職に求められるのは、
せいぜいTOEIC650点程度でしょう。

会社が英語力を求めるか求めないかで、
社員の能力には雲泥の差がでてきます。

韓国の人口は約5,000万人。
国内市場だけでは成長が限られていくことを見越し、
サムスンは早い段階から世界戦略に向けて動き始めました。

サムスンの英語力強化はメキメキと効果を表し、
いまや家電製品で世界No.1のシェアですから、
努力が実ったということですね。

日本の経営者もサムスンの戦略について
かなり影響を受けているはずです。

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ちょっと長くなりそうなので、
続きは次回書くことにします。

日本の企業はますます英語を必修化している流れにありますから、
少しずつでも英語力を磨いていきましょうね!

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